DXという言葉が提唱されたのは今から20年近く前の2004年です。
えっ？そんな昔から？と思われた方もいるかもしれません。だってDXって最近出てきたよね？って。
DXが国内で注目されるきっかけとなった一つは、経済産業省が2018年に発表した「DXレポート」です。
今回はこのDXレポートの中でも「2025年の崖」について見ていきたいと思います。
DXレポートとは？
DXレポート「ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開」は、2018年9月に経済産業省が公開した報告書です。「従来企業が使ってきたシステムでは新しい時代に対応できなくなり、新しいシステムに乗り換えないと、海外の競争相手に負けて国全体が没落してしまう。それを回避するためには、各企業や業界がデジタルトランスフォーメーションを意識的に進めるしかない」という内容です。
このレポートに続き、コロナに突入した2020年の年末にDXレポート2.0が、そして2021年の8月にDXレポート2.1が報告されています。
- 2018年9月：DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～
- 2020年12月：DXレポート2（中間取りまとめ）
- 2021年8月：DXレポート2.1（DXレポート2追補版）
これらのDXレポートでは、DXを推進する上での課題や今後の方針についてまとめられています。
2025年の崖とは？
多くの経営者が、将来の成長、競争力強化のために、新たなデジタル技術を活用して新たなビジネス・モデルを創出・柔軟に改変するデジタル・トランスフォーメーション（＝DX）の必要性について理解しているが・・・
- 既存システムが、事業部門ごとに構築されて、全社横断的なデータ活用ができなかったり、過剰なカスタマイズがなされているなどにより、複雑化・ブラックボックス化
- 経営者がDXを望んでも、データ活用のために上記のような既存システムの問題を解決し、そのためには業務自体の見直しも求められる中（＝経営改革そのもの）、現場サイドの抵抗も大きく、いかにこれを実行するかが課題となっている。
これからどうすればいいのか？DX実現のシナリオ
【DXシナリオ】2025年までの間に、複雑化・ブラックボックス化した既存システムについて、廃棄や塩漬けにするもの等を仕分けしながら、必要なものについて刷新しつつ、DXを実現することにより、2030年実質GDP130兆円超の押上げを実現。
というのがDXのシナリオですが、そのためには、課題もたくさんあります。
DXレポートではこれを実現していくためにどんな課題があるのか？何をしていかなければならないのか？についても整理されています。
DXの推進に向けた対応策について
このようにDX推進に向けた対応策として、現状と課題、そして対応策がまとめられています。
さまざまな課題がありますが、デジタル時代に合わせて、会社も作り変えていかなければならない。
そのためには、経営者自身がITやDXを学び、それらのデジタルテクノロジーをどのように活用するのか？という考え方を定めていくことが大切です。
